「無料設置型」緊急地震速報
「揺れる前の地震対策」 気象庁緊急地震速報
その他取扱サービス
テレネット株式会社は、気象庁の緊急地震速報を受信する緊急地震速報受信装置「ホームサイスモ」「デジタルなまず」や無料設置型緊急地震速報のご提供、無線や安否確認などの連携システムソリューションをご提案させて頂いております。
| Information | |
| 2009.5.28 |
「無料緊急地震速報対応自動販売機」プレスリリース公開 無料緊急地震速報対応自動販売機のプレスリリースを公開いたしました。 |
| 2009.5.7 | 無料緊急地震速報対応自動販売機のご紹介ページを追加しました。 |
| 2009.3.24 | 緊急地震速報機 「HomeSeismo」更新 「HomeSeismo」のご紹介ページに「導入事例」を追加しました。 |
| 2008.09.17 | 緊急地震速報機 「HomeSeismo」更新 「HomeSeismo」のご紹介ページに「お客様ごとの構成例 (パッケージ)」を追加しました。 |
| 2008.08.06 | 緊急地震速報機 「HomeSeismo」更新 「HomeSeismo」のご紹介ページをより詳しくいたしました。 |
| 2008.07.25 | 緊急地震速報受信装置追加(三洋電機製) 取扱緊急地震速報機に三洋電機製 電話機一体型を加えました。緊急地震速報受信装置のページ |
| 緊急地震速報とは |
| 緊急地震速報 （きんきゅうじしんそくほう、英語名称：Earthquake Early Warning、略称：EEW）とは日本の気象庁が中心となって提供している地震情報である。地震警報システムの一つで、主要動の到達前に速報を行うこと を企図した早期地震警戒システムに分類されるものである。同種システムとしては世界初と言われる。 2006年8月1日から対象を一部利用者に限って緊急地震速報が正式に発表されることとなり、2007年10月1日、「一般向け」緊急地震速報（強い揺れ が想定される場合に発表）が導入されるにいたって本格的な運用が始まった。前者は「高度利用者向け」速報として存続している。 この「一般向け」と「高度利用者向け」は、緊急地震速報の発表基準や受信・入手できる端末などが異なる。 「一般向け」緊急地震速報は、2008年9月11日午前10時までに8件の地震で計9回発表されている。
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| 緊急地震速報の概要 |
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| 緊急地震速報の仕組み |
| 地震では初期微動でのP波と呼ばれる小さな揺れ（縦波）と主要動でのS波と呼ばれる大きな揺れ（横波）が同時に発生する。P波とS波とは伝搬速度が異な り、P波は毎秒約7km、S波は毎秒約4kmの速さで伝わる。この伝搬速度差を利用して、震源に近い地点におけるP波の観測に基づき、後から来るS波の伝 播を時系列的に予測し、震源からある程度以上（P波とS波の時間差が充分に開くほど）離れた地点に対しては、その到達前に予測を発表することができる。 緊急地震速報は秒単位を争う情報であるため、その処理や伝達における遅延を極力少なくして主要動が到達するまでの時間を少しでも長くとる必要があり、配信システムやネットワークなどに高速化のための工夫がされている。 地震動（初期微動や主要動など）の情報は、気象庁の約200と防災科学技術研究所の約800の合わせて全国約1,000箇所に設置されている地震計を利用 している。それぞれの地震計から、地震波形データをリアルタイムで気象庁に集計し、これを解析・処理して同庁から発表される緊急地震速報は、気象業務支援 センターを経由して利用者へ配信される。また、これら直接の利用者から末端のユーザーへの二次配信が行われることもある。 配信された緊急地震速報は分かりやすい情報となって映像や音声として表示されるが、様々な形態がある。専用の端末機器では、あらかじめ設置する場所の位置 情報や地盤の状態などを設定するなどし、緊急地震速報時には警報音を鳴らしたり、音声により地震の発生や震度などを伝え、文字や画像、ランプ等により地震 の発生や震度、揺れるまでの時間などを伝える。大型の施設などでは、警報音と音声により施設内に一斉に放送などを行うことがある。 （参照元：ウィキペディア）
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| テレネットの緊急地震速報サービスについて |
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テレネット株式会社は、緊急地震速報を受信する緊急地震速報受信装置「デジタルなまず」の導入支援サービス・ひかり回線を含む効果的なシステムソリューションを提 案しています。地震大国日本において、日ごろより地震に対して備えることは、非常に重要になります。 私たちは、多くの場合、地震保険や火災保険に入っていますが、本当にそれだけで十分なのでしょうか？失った後の保障よりも、失わない備えが必要ではないで しょうか？
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